J-OSLER初期研修中の症例は使える？条件と登録方法

「初期研修のときに経験した症例って、J-OSLERに登録できるの？」「条件があるって聞いたけど、具体的に何を満たせばいいの？」

結論から言うと、3つの条件を全て満たせば初期研修中の症例もJ-OSLERに登録できます。症例登録だけでなく病歴要約にも使えるため、上手に活用すれば修了要件の達成が大幅にスムーズになります。この記事では、病歴要約 作成の手引き（2023年10月版）に基づいて、条件の詳細と登録上限、戦略的な活用法を解説します。

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初期研修症例を登録するための3条件

病歴要約 作成の手引きには、初期研修（またはプログラム外の内科研修）中の症例について「以下の条件を満たすものに限り、J-OSLERへの登録を認める」と記載されています。

この3条件は 全て 満たす必要があります。1つでも欠けると登録できません。以下、各条件のポイントを詳しく見ていきます。

条件1：内科系疾患の成人症例（15歳以上）

対象は内科系の疾患を主病名とする15歳以上の患者です。初期研修中は様々な診療科をローテーションしますが、手引きには「3条件を全て満たしていれば、当該症例を経験した診療科は問わない」と明記されています。

たとえば、救急科ローテーション中に経験した内科系疾患（肺炎、心不全、糖尿病性ケトアシドーシスなど）も対象になります。逆に、外科の術後管理のみを担当した症例や、小児科での症例は対象外です。

条件2：主担当医として内科指導医の指導を受けていた

ここでのポイントは 「主担当医」の定義 です。手引きでは「院内サマリーへの氏名記載の有無に関わらず、専攻医自身が当該患者を実際に受け持っていたかどうかが肝要」と説明されています。

つまり、カルテや退院サマリーに名前が載っていなくても、実際に主担当として診療に携わっていれば条件を満たします。逆に、名前だけ載っていて実際にはほとんど診察していない場合は該当しません。

また、指導を受けた相手が 内科指導医 であることも重要です。初期研修中に外科系の指導医のもとで経験した内科疾患は、内科指導医の指導がなければ条件を満たしません。

条件3：プログラムが「内科専門研修相当」と認める

最終的に、所属する内科専門研修プログラムの統括責任者が「内科専門研修相当の症例」として承認する必要があります。プログラムによって判断基準に多少の差があるため、登録前に指導医や統括責任者に相談しておく ことをおすすめします。

特に、初期研修先と専攻医のプログラムが異なる施設の場合、研修内容を証明する書類の準備が必要になることがあります。早めに確認しておきましょう。

登録上限：症例登録と病歴要約

初期研修中の症例には、症例登録と病歴要約の両方に上限が設けられています。

症例登録の上限

手引きでは「内科専門研修で必要とされる修了要件のうち、1/2に相当する症例数を登録上限とする」とされています。

• 6期生以前（160症例制度）：80症例まで
• 7期生以降（120症例制度）：60症例まで

総数に対する割合は50%で同じです。初期研修中に60症例以上の内科症例を主担当医として経験している方は多くないため、7期生以降でも上限が実質的な制約になるケースは限定的です。

病歴要約の上限

初期研修中の症例による病歴要約の提出は 14篇まで です。29篇の約1/2に相当し、この上限は6期生以前・7期生以降で変わりません。

29篇のうち14篇を初期研修症例で賄えれば、専攻医として新たに書く病歴要約は15篇で済みます。ただし、29篇は全て異なる疾患群から作成する必要があるため、初期研修中の症例の疾患群が偏っていると14篇すべてを使い切ることは難しくなります。

29症例の疾患群配分については「29症例の選び方」で詳しく解説しています。

初期研修症例を最大限活用する戦略

いま専攻医として登録を始める方へ

すでに専攻医として研修を開始している場合、初期研修中のカルテや記録をもとに登録対象の症例をリストアップしましょう。以下の手順が効率的です。

• 初期研修中に内科系の診療科でローテーションした期間の患者リストを取得する
• 主担当医として受け持った症例を抽出する
• 各症例の疾患群を確認し、56疾患群のどれに該当するか分類する
• 統括責任者に「内科専門研修相当」の承認を事前に相談する

初期研修中の症例は 専攻医の研修が手薄になりがちな領域を補う のに有効です。たとえば、専攻医になってから循環器内科ローテーションの予定がない場合、初期研修中に循環器で経験した心不全や不整脈の症例を登録することで、領域別の最低症例数を効率的にクリアできます。

いま初期研修中の方へ

これから内科専攻医を目指す初期研修医は、今のうちから以下の準備をしておくと後が楽になります。

• 主担当医として内科系症例を経験するたびに、疾患名・指導医名・診療科をメモしておく
• 指導医が内科指導医かどうかを確認しておく
• 自分の受け持ち症例のサマリーをローカルに保存しておく（J-OSLER登録時の参考になる）
• できるだけ多くの疾患群をカバーするよう意識してローテーションする

iworのダッシュボードでは、登録した症例が56疾患群のどこに該当するかを自動集計します。初期研修症例を入れた場合の不足疾患群もひと目で確認でき、専攻医期間中に何を補えばよいかが明確になります。

初期研修症例で病歴要約を書く際の注意点

初期研修中の症例で病歴要約を書く場合、通常の入院症例と異なる注意点があります。

指導医の設定

病歴要約の個別評価を依頼する「担当指導医」は、J-OSLERの「これまでの担当指導医」から指名します。初期研修中の症例の場合、当時の内科指導医が専攻医のプログラムに所属していないケースがあります。その場合は、初期研修時の指導医を担当指導医として追加する手続きが必要になることがあります。事前に確認しましょう。

受持期間と症例の記録

手引きでは「主担当医」について、院内サマリーへの氏名記載は必須ではないとされていますが、実際の登録時にはプログラム統括責任者の承認が必要です。受持期間や担当内容を示す記録（カルテ記載、退院サマリーなど）を準備しておくとスムーズです。

病歴要約の書き方は同じ

病歴要約の書き方自体は、専攻医期間の症例と変わりません。テンプレートをそのまま使えます。ただし、初期研修中の経験は知識や臨床能力が発展途上の時期であるため、総合考察では「当時の判断を振り返り、今ならどうするか」という成長の視点を盛り込むと説得力が増します。

よくある質問（FAQ）

Q. 初期研修先と専攻医プログラムの施設が違っても登録できますか？

A. はい、登録できます。手引きの3条件に「同一施設」という要件はありません。ただし、条件3（プログラムが「内科専門研修相当」と認めること）を満たすため、現在のプログラム統括責任者の承認が必要です。初期研修先での診療内容を説明できる資料を用意しておきましょう。

Q. 救急科ローテーション中の症例は使えますか？

A. 3条件を全て満たしていれば、経験した診療科は問いません。救急科で経験した内科系疾患（肺炎、心不全、敗血症など）は対象になりえます。ただし、条件2の「内科指導医から指導を受けていた」を満たす必要があるため、救急科の指導医が内科指導医でない場合は注意が必要です。

Q. 初期研修中の外来症例も使えますか？

A. 3条件を満たせば外来症例も登録可能です。ただし、外来症例には別途「29病歴要約のうち7篇まで」という上限があるため、初期研修症例14篇の上限と外来症例7篇の上限の両方に注意が必要です。

Q. 初期研修症例の上限が80→60に減って不利になりましたか？

A. 実質的な影響は限定的です。総数に対する割合は50%で変わっていません（旧：80/160、新：60/120）。初期研修中に60症例以上の内科症例を主担当医として経験している方は多くないため、上限を使い切るケースはまれです。

Q. 「プログラム外の内科研修」とは何ですか？

A. 手引きでは「初期研修（またはプログラム外の内科研修）」と並記されています。たとえば、専攻医登録前に別の施設で内科研修をしていた期間や、他のプログラムに在籍していた期間の症例が該当します。こちらも同じ3条件を満たせば登録可能です。

よくある失敗3パターン

初期研修症例のJ-OSLER活用で専攻医がはまりがちな失敗を3つ挙げます。

❶ 「3条件を全て満たすか」を確認せずに登録申請してしまう

「当時の指導医が内科指導医かどうか」を確認せずに登録を進め、後からプログラム統括責任者の承認が下りないケースです。特に救急科や外科系でローテーションした症例は条件2（内科指導医の指導）が満たされていない場合があります。事前に当時の指導医の専門科を確認してから手続きを進めましょう。

❷ 上限数（60症例・14篇）を超えて無効になる

「初期研修症例でまとめて稼ごう」と大量に登録しようとして、実は上限を大幅に超えていることに気づかず手間を無駄にするパターンです。7期生以降は60症例・14篇の上限があることを念頭に、どの症例を初期研修分として使うか優先順位をつけて選びましょう。

❸ 疾患群の偏りを考慮せずに登録してしまう

初期研修症例を14篇フルに使っても、同じ疾患群ばかりになってしまうと29篇の疾患群網羅要件を後で補うのが大変になります。どの疾患群が専攻医期間に経験しにくいか（例：神経・血液・内分泌）を先に把握し、初期研修症例でそこを補う戦略的な配分を考えましょう。

まとめ

初期研修中の症例をJ-OSLERに活用するポイントを整理します。

• 3条件全てを満たせば登録可能 ：内科系成人症例（15歳以上）、主担当医＋内科指導医の指導、プログラムの承認

• 経験した診療科は問わない（3条件を満たしていれば救急科等でもOK）

• 症例登録の上限 ：7期生以降は60症例、6期生以前は80症例（いずれも修了要件の1/2）

• 病歴要約の上限 ：14篇（29篇の約1/2、期生によらず共通）

• 29篇は全て異なる疾患群が必要なため、初期研修症例の疾患群の偏りに注意

• 登録前にプログラム統括責任者への事前相談を推奨

• 初期研修中の方は今のうちから症例の記録を残しておくと後で大きく役立つ

初期研修症例は、専攻医期間にローテーションが少ない領域を補う強力な手段です。120症例の進め方や修了要件の全体像と合わせて、計画的に活用しましょう。