J-OSLER外科紹介症例の書き方｜全身麻酔・転科の条件と例文
J-OSLER病歴要約の外科紹介症例2篇（No.27・28）の書き方を解説。3つの必須条件、対象外の手術、転帰の設定方法、考察の書き方まで。2025年4月公開の最新サンプルにも対応。
「外科紹介症例って、普通の入院症例と何が違うの？」「全身麻酔じゃないとダメ？胃瘻はOK？」
外科紹介症例は29病歴要約のNo.27・28に配置される 2篇 で、独自の提出条件があります。条件を満たさない症例で書いてしまうと、一次評価の時点で差し戻しになります。この記事では、病歴要約 作成の手引き（2023年10月版）・29症例の細則・2025年4月版 病歴要約サンプルに基づいて、外科紹介症例の書き方を解説します。
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外科紹介症例の3つの必須条件
外科紹介症例として病歴要約を提出するには、29症例の細則に記載された 3つの条件を全て 満たす必要があります。
重要な補足として、 必ずしも外科への転科は必要ない 点に注意してください。施設やベッドの空き状況により内科入院のまま外科医が手術を担当するケースも、条件を満たせば外科紹介症例として認められます。
対象外となる手術・処置
29症例の細則には、全身麻酔が基本であるため対象外となる具体的な処置が明記されています。
- 胃瘻作成
- 胆道ステント留置による内瘻化
- 透析のシャント術
- 脳神経外科で施行された頸動脈ステント
これらは内視鏡的処置や局所麻酔下の処置であり、「全身麻酔下またはそれに相当する手術」に該当しません。心臓カテーテル治療（PCI）や内視鏡的治療（ESD等）も同様に対象外と考えるのが安全です。
J-OSLERでの転帰設定｜「外科紹介症例として作成」を必ず選ぶ
外科紹介症例で最もよくあるミスが、 転帰の設定忘れ です。
J-OSLER FAQによると、29病歴要約No.27またはNo.28の枠にセットした病歴要約について、個別評価で承認された際の転帰が「転科：手術あり(外科紹介症例として作成)」以外の場合、外科紹介症例としてではなく当該症例の領域としてカウントされてしまいます。
つまり、症例登録の段階で転帰を「転科：手術あり（外科紹介症例として作成）」に設定しておかないと、せっかくNo.27・28の枠にセットしても外科紹介症例として扱われません。 症例登録時の転帰設定は、後から変更するには症例指導医に「承認取消」と「差戻し」を依頼する必要があるため、最初に正しく設定することが重要 です。
iworのダッシュボードでは、29病歴要約のステータスを一覧管理できます。外科紹介症例2篇の進捗も「作成中→修正中→受理済」まで追跡可能。
疾患群の重複ルール｜外科紹介症例の特権
通常、29病歴要約は「全て異なる疾患群から作成すること」がルールです。しかし、外科紹介症例（No.27・28）と剖検症例（No.29）は例外で、 他の病歴要約と疾患群が重複してもよい とされています。
たとえば、消化器領域（No.8-10）で「消化管腫瘍」の疾患群を使っていても、外科紹介症例のNo.27で胃癌の手術症例を「消化管腫瘍」として提出できます。この特権を活用することで、疾患群の選択肢が大幅に広がります。
外科紹介症例に適した疾患カテゴリ
全身麻酔下の手術に至った内科管理症例として、書きやすい代表的な疾患を挙げます。
消化器系では胃癌・大腸癌の手術症例、消化管穿孔、胆石性胆嚢炎での腹腔鏡下胆嚢摘出術などが典型的です。呼吸器系では肺癌の手術症例や膿胸のドレナージ術が候補になります。循環器系では弁膜症の開心術、大動脈瘤の人工血管置換術などが該当します。内分泌系では甲状腺癌や褐色細胞腫の手術症例も外科紹介症例として書きやすい疾患です。
考察の書き方｜内科医としての判断プロセスが核
外科紹介症例の考察で最も重要なのは、 「なぜ外科的治療が必要と判断したか」 という内科医としての判断プロセスです。外科手術そのものの詳細（術式の技術的な記載）は外科の領域であり、内科専門医の病歴要約で求められるのは手術前の内科的管理と手術適応の判断です。
考察テンプレート
外科紹介症例の考察は、以下の流れで構成すると書きやすくなります。
1. 内科的診断の経緯と病態評価
- 主病名の確定に至った臨床推論
- 画像・病理等による病期分類
2. 外科的治療の適応判断
- ガイドラインに基づく手術適応の根拠
- 保存的治療との比較検討（なぜ手術が必要か）
3. 周術期の内科的リスク管理
- 併存疾患のコントロール（DM, HT, 心疾患等）
- 術前リスク評価（ASA分類, RCRI等）
- 抗凝固薬・抗血小板薬の周術期管理
4. 術後の内科的管理と長期フォロー
- 術後合併症の内科的対応
- 補助化学療法の導入判断
- 長期的な再発監視計画
入院後経過の書き方
外科紹介症例では、「内科入院→外科コンサルト→手術→術後管理」の流れを時系列で記載します。手術そのものの記載は術式名・所要時間・出血量・麻酔法を簡潔に書く程度にとどめ、内科医として関与した周術期管理や術後フォローに重点を置きましょう。
入院後経過の例を示します。
第3病日, EGDで胃体部に3型進行癌を確認, 生検でtubular adenocarcinoma, por2であった.
造影CTでcT3N1M0(Stage IIIA)と病期診断し, 外科にコンサルトした.
周術期リスクとしてHbA1c 8.2%のDM合併があり, 術前にインスリン強化療法で血糖管理を行った.
第10病日, 外科にて腹腔鏡下幽門側胃切除術+D2リンパ節郭清を施行
（全身麻酔, 手術時間4時間12分, 出血量120 mL）.
術後第1病日よりDVT予防のため早期離床とヘパリン皮下注射を開始した.
術後経過は良好で, 第7病日に食事を再開, 第14病日に退院した.
術後病理でpT3N2M0(Stage IIIB)と判明し, 術後補助化学療法（S-1）を導入する方針とした.
2025年4月版の病歴要約サンプルでは、外科紹介症例と剖検症例の病歴要約サンプルが新たに追加されています。実際の記載例を確認してから書き始めることをおすすめします。
2篇の組み合わせ戦略
外科紹介症例は2篇提出する必要があります。2篇とも同じ領域の疾患にならないよう、異なる臓器・疾患カテゴリから選ぶのが理想的です。
たとえば、No.27で消化器系（胃癌の手術）、No.28で呼吸器系（肺癌の手術）というように、領域を分散させると記載内容のバリエーションが生まれ、考察の質も上がります。
また、疾患群の重複が許されるとはいえ、わざわざ他の病歴要約と同じ疾患群を使う必要はありません。他の26篇で使っていない疾患群から選べば、疾患群カバー率を実質的に高められます。
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よくある質問（FAQ）
Q. 外科に転科していない症例でも外科紹介症例として出せますか？
出せます。29症例の細則に「施設やベッドの空き状況があるため必ずしも外科転科の有無は問わない」と明記されています。内科入院のまま外科医が全身麻酔下の手術を行ったケースも該当します。ただし、転帰は「転科：手術あり（外科紹介症例として作成）」に設定する必要があります。
Q. PCI（経皮的冠動脈インターベンション）は外科紹介症例になりますか？
PCIは循環器内科が施行するカテーテル治療であり、外科的専門治療には該当しません。外科紹介症例の条件3（全身麻酔下またはそれに相当する手術）も満たさないため、対象外です。同様に、ESD（内視鏡的粘膜下層剥離術）やTAVI（経カテーテル大動脈弁留置術）も対象外と考えましょう。
Q. 初期研修中の外科紹介症例は使えますか？
初期研修中の症例については、所定の条件を満たせば病歴要約として提出できますが、提出上限は14篇です。外科紹介症例2篇を初期研修の症例で賄うことは制度上可能ですが、専門研修中に経験した症例の方が内科専門医としてふさわしい記載がしやすいため、できる限り専門研修中の症例を使うことをおすすめします。
Q. 転帰の設定を間違えてしまった場合はどうすればいいですか？
症例登録の転帰を修正するには、症例指導医に「承認取消」と「差戻し」を依頼する必要があります。病歴要約が既に作成されている場合は、病歴要約の状態によっては承認取消ができないことがあります。早めに気づいて修正することが重要です。
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まとめ
外科紹介症例は2篇（No.27・28）で、3つの条件（主担当医としての受け持ち、外科系医師による治療、全身麻酔下の手術）を全て満たす必要があります。転帰は必ず「転科：手術あり（外科紹介症例として作成）」を選択し、考察では内科医としての判断プロセス（診断・手術適応・周術期管理）を中心に記載しましょう。2025年4月版サンプルの外科紹介症例の記載例も参考にしてください。